東洋製罐G

　東洋製罐グループは、創業以来、「事業活動を通して、人類の幸福に貢献すること」を使命とし、「常に新しい価値を創造し、持続可能な社会の実現を希求すること」を経営理念に掲げて実践に努めています。

　弊社グループでは、2018年「グループの８つのマテリアリティ（重要課題）」を特定し、その一つとして「人権の尊重」を掲げ、グループあげて取り組んでおります。

　さらに2019年「東洋製罐グループ人権方針」を制定し、「国連ビジネスと人権に関する指導原則」にもとづいて行動していくことを表明しております。

【eラーニングの活用法】

　人権教育については、集合研修方式とｅラーニングの２つを用意しております。

　ｅラーニングについては、グループの国内会社に対して経営者・管理職を中心に、2019年は2400名、2020年は2500人を対象にして実施し修了率は99％となっています。

　特に2020年はコロナウイルス対策で集合研修の実施が難しい中で、ｅラーニングの良さが再認識されました。

【今後】

　事業活動に関して人権の尊重は重要な課題と考えております。今後は、海外に展開するグループ会社やサプライチェーンについても、人権尊重の考えが定着するように啓発活動を継続していきます。

東洋製罐グループホールディングス株式会社 CSR部

（東洋製罐グループホールディングス CSRサイト）